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「シュリンクフレーション」は商品の価格はそのままで、内容量を少なくする事を指す用語です。
同じ意味の言葉としてよく知られているのは「ステルス値上げ」。

例えば、それまで140円だった500mlのペットボトル飲料が、値段は140円のまま内容量が450mlになった場合や、チョコレートなどのお菓子がそれまでは1袋50個入りだったものが40個になった、などが該当します。

英語で縮小の意味がある「shrink」(シュリンク)と、物価が上昇の意味の「inflation」(インフレーション、インフレ)を組み合わせて「shrinkflation」(シュリンクフレーション)となりました。

シュリンクフレーションが最初に提唱されたのは2016年に出版の、アメリカの経済学者ピッパ・マルムグレン著書「Signals」とされています。

最初に触れましたが、日本でよく知られている同じ意味の用語は「ステルス値上げ」で、ときどきツイッターなどのSNSでトレンドワードになるなど、シュリンクフレーションよりもよく使われる言葉になっています。

また、「サイレント値上げ」も同じ意味を持ちますが、こちらは他にも「内容量やサービス内容は変わらず、ユーザーが気づかないうちにいつの間にか値上げしていた状態」という意味も含まれる違いがあります。

以下のようなシュリンクフレーションの使い方や表現があります。

• シュリンクフレーションをそのまま利用してダイエットしようかな
• なんか食べても物足りないと思ったらシュリンクフレーションでかなり減ってた
• シュリンクフレーションが露骨すぎて萎えた
• ここにもシュリンクフレーションの影響が
• いつも買ってたお菓子がシュリンクフレーションされてた
• シュリンクフレーションひどすぎて買う気無くなった
• ごまかしてシュリンクフレーションされるよりは値上げしてほしい
• いろいろな商品がシュリンクフレーションされていく

シュリンクフレーションが行われる要因としては様々あるため一概には言えませんが、物価上昇（インフレーション、インフレ）による原材料の価格高騰であったり、円安・円高の影響、利益率を上げるため、など等が挙げられます。

また、1度であまりに内容量を減らしすぎるなど過度なシュリンクフレーションは商品のイメージが悪くなってしまうため、メーカーや販売元としては数回に分けて少しずつ減らしたり、形状やパッケージなどを変更したりして、なるべく購入者がわからないようにする工夫も見られます。
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シュリンクフレーションの言葉について、一般的にはまだ知られていない状態であり、すでに同意語であるステルス値上げというワードが普及しているため、今後も頻繁に使われる用語になる可能性は低いですが、時々ニュースや経済関連の本などで使われていますし、海外の記事やニュースを見てみると2022年のアメリカの急激なインフレに伴いshrinkflationのワードを見かける機会が増えてきましたので、覚えておいて損はないかと思います。

「サイレント値上げ」は、サービスや製品はそのままで、ユーザに伝えることなく（発表しても目立たないように）値上げをする事、または価格は据え置くものの商品の容量を減らし実質的な値上げをする事を指す用語です。

音を立てない・無言などの意味があるsilent(サイレント)が語源となっていて、メーカーなど発売元は大々的に発表は行わずに、消費者からするといつの間にか気づかないうちに値上げされてたように感じる事からサイレント、つまり音もなくひそかにといった意味合いで名づけられた言葉です。

発売元から正式に発表されたり、報道などで広く知れ渡った場合はサイレント値下げと言われる事は少なく、発表はしてもひっそりと行っていたり、全く発表せずに値上げした場合がサイレント値上げとされる事が多いです。

あまりにも値上げ幅が大きかったり反発を招くような値上げを行うと、ツイッターなどのSNSで炎上したりする場面も見られます。

サイレント値上げの例としては、高級ブランドのバッグが、年々少しづつの値上げで気づかず、数年前の価格を調べたら今よりも30％も安かったとか、映画のサブスクリプションの値段が大した発表もされずにサラッと500円アップしていた、映画の値段が知らないうちに200円アップしていた、500ml入りのペットボトルのジュースが450mlになっていた、等があります。

値上げについては様々あるため一概には言えませんが、インフレによる物価の上昇に合わせたためや、原料や材料の値上げによるもの、収益確保のため、円高・円安の影響などが考えられます。

ステルス値上げの表現や使い方です。

• いままでコスパ良かったけどサイレント値上げされてた
• サイレント値上げで20％も減ってたのか
• 知らない間にサイレント値上げされてて萎えた
• サイレント値上げが露骨すぎてすぐにわかるレベル、サイレントと言えるのか
• またサイレント値上げしてるじゃん
• とうとうサイレント値上げか
• サイレント値上げより価格上げていいよ
• いつものお弁当のから揚げが小さくなってた、サイレント値上げってやつか
• あれなんか小さい、サイレント値上げされてる？
• あまりにも露骨なサイレント値上げは反発食らうよ

よく似ている、または同意語として扱われる用語として「ステルス値上げ」または「シュリンクフレーション」がありますが、これらは内容量を減らして価格据え置きのパターンで使われており、サイレント値上げは内容量などは変わらず価格だけ上がった場合も含む点が異なります。

発祥時期についてははっきりしませんが、遅くとも2014年にはネット上で使われており、ツイッターなどSNSで少しずつ目にする場面が増え、2022年現在でも頻繁に使われるわけではないためあまり知名度はありませんが、いつの間にかびっくりする位の値上げが行われていた商品などが見つかると、トレンドワードになる場合もあります。

「昨対」(さくたい)は「昨年度との対比」とか「昨年同時期に対して今年は」や「昨年対今年」を略した用語で、ビジネスやマーケティングの世界で使われていて、「昨対比」(さくたいひ)とも言います。

今年の売り上げであったりウェブサイトのアクセス数などの数字について、昨年の同期間と比較するために使われ、比率や増減のパーセンテージ、絶対値の数字などで提示されます。

昨対の計算式です。比率で出す場合とパーセンテージで出す、2パターンあります。

1. 今年の売上 ÷ 前年の売上 ＝ 前年比
2. （今年の売上 ÷ 前年の売上）× 100 ＝ 前年比（％）

例えば売り上げが20％アップしたのであれば『昨対比120％』とか『昨対で20％増』といい、20％減った場合は『昨対比80％』『昨対で20％減』、30万円増加したなら『昨対で30万円アップ』のような言い方になります。

他にもよく耳にするのは「割れ」との組み合わせで、これは昨対比の数字が割れてしまった、つまり減っている事を意味しており、『昨対割れしてる』などのように使います。

他にも昨対は以下のような使い方や表現があります。

• 昨対比で101％だったので何とか超えた
• 来客数低迷で昨対で売り上げが割れている状態
• 昨対の売上でいうと好調だけど目標には届いておらず
• 競合の台頭で昨対比で30パーセント程減っている
• あの部署が絶好調で昨対80％増だって
• 昨対で収益が半減してる
• 増収増益で来客数は昨対比150％

似ている用語としては「前年比」と「YoY」が挙げられます。

前年比は意味合いとしては同じですが、昨対比は今年と昨年を比べる場合に使うのに対し、前年比は今年とは限らず対象とする年の前年を比較する事も可能という違いがあります。

YoYは「Year over Year」の略で前年比と同じ意味になります。

「白書」(はくしょ)は日本政府の各省庁が発行する、調査や報告書であったり政府が行う施策などを国民に周知させるための刊行物のことで、「経済財政白書」「国民生活白書」「労働白書」など様々な白書があります。

語源となっているのは1920年にイギリス政府が発行した報告書で、白い表紙の色だったことから「White paper」(ホワイトペーパー)と呼ばれるようになり、日本でもこれを直訳して同様に刊行された資料を「白書」と呼ぶようになりました。

各省庁から発行されている白書については以下のリンクから確認することができます。
なお日本では外務省だけは1957年に第1号が刊行された外交の報告書を白書というでなく青の「外交青書」(がいこうせいしょ)という名称にしており（2022年現在）、表紙の色から由来しています。

• 内閣府
• 総務省
• 厚生労働省
• 経済産業省
• 環境省
• 外務省

もともとは上記のように「政府が発行した報告書」というの意味で使われていましたが、その後はドラマや漫画や曲などにも「白書」という言葉が使われるようになり、現在では白書を一言で簡単に言うと「報告書」というような意味合いになっています。

1990年代以降になるとアメリカでは企業が自社のサービスや製品などを他社に売り込むための技術や強みなどが書かれた資料の事を「ホワイトペーパー」と言うようになり、日本でも1990年代半ば頃からビジネスやマーケティングの世界に限っては白書でなくホワイトペーパーというフレーズが使われています。
詳しくはこちら「ホワイトペーパーとは？」をご覧ください。

以下では「○○白書」のような白書のフレーズを使った作品や、由来であるイギリスのWhite paperについて、法制局の解説など、白書についてさらに詳しく見ていきましょう。

イギリスのホワイトペーパーについて

上記で「White paper」についてイギリスから発祥した事について触れましたが、一番最初のWhite paperは1920年に議会に提出された、「砂漠の女王」として知られるガートルード・ベル(Gertrude Margaret Lowthian Bell)さんの報告書で、White paperの名を広めたとしてよく知られているのは1922年の中東白書(チャーチル白書)と言われています。

なおWhite paperよりもずっと前の、海を渡って植民地を増やしていたイギリス帝国の時代には、外交の報告書としてBlue book(ブルーブック)という、表紙の色から由来した報告書も存在していました。

白書の名称が付く有名な作品

「○○白書」のような様々な「何とか白書」が存在していますので、有名な作品と推測を含むタイトルの意味をまとめました。

法制局による白書についての解説

最後に、法制局の永野豊太郎さんという方が調査した資料もありますので、引用文としてご紹介します。
ソースもあるのでリンクからご確認ください。

白書というものは中央官庁の編集する政府刊行物である、そしてその内容は政治、経
済、社会の実態及び政府の施策の現状について国民に周知させることを主眼とするもので
ある（中略）。
その言葉の由来は、英国において政府が作成する外交報告書の表紙が白（white paper）であったことにあると言われており、その種類は、

①法律に基づいて国会に提出した報告書を刊行するもの（いわゆる法定白書と呼ばれるもの）（中略）
②閣議に報告又は配布し、閣議の了解を得た後に公表されるもの（例：防衛白書、警察白書）

に大別されます。

日本における一番初めの「白書」は、昭和 22 年７月４日に国会に提出された「経済実相報告書」（現在の経済財政白書）であり、法定白書に限ると、翌 23 年に国会に提出された「独占禁止白書」（私的独占の禁止及び公正取引の確保に関する法律第 44 条第１項）が最初であると思われます。

ソース：いわゆる「白書」について（参議院公式サイト）

「ホワイトペーパー」は企業が自社のサービス内容であったり商品や強みなどを、顧客となりそうな他社（見込み顧客）へ伝えるための資料や文章を意味する用語です。

一言で簡単にいうと「見込み顧客に向けて自社サービスを売り込むための資料」で、自社サービスだけでなく業界の情報であったり問題解決のノウハウの一部や、他社との比較など、見込み顧客が興味を引く様々な種類のホワイトペーパーがあります。

ビジネスやマーケティング、特にBtoB（企業と個人でなく、企業と企業との取引）の分野で使われており、申込書などが同封される資料請求であったり、具体的な質問をするお問い合わせよりも、サービスの内容を知るためであるためそれらよりもハードルは低く、同時に提供されている場合はホワイトペーパーを求める件数の方が多くなる傾向にあります。

訪問営業用に使う資料というよりは、ウェブサイト上でダウンロードできるPDFやパワーポイントやエクセルなどのファイル（資料）を指しており、IT企業などのウェブサイトを見てみると中小企業や大手企業の多くが自社サービス案内の資料「ホワイトペーパー」が用意されているのを目にすることが出来ます。

ホワイトペーパーの語源は英語のホワイトペーパー(White Paper)で、日本語では「白書」として知られている言葉です。
イギリスで議会に提出されれる報告書の表紙の色が白い事からWhite Paperと呼ばれるようになり、その後政府が作った報告書の事も指すようになり、さらに現代では政府以外の報告書もそう呼ぶようになりました。

ここで説明しているホワイトペーパーも、本来のホワイトペーパー・白書でなく、広義の意味で使われているホワイトペーパーから由来しています。

「F2転換」はマーケティングなどビジネスの世界で使われる用語で、2回目の購入に至った事を意味する言葉です。
読み方は「えふつーてんかん」が多いですが、「えふにてんかん」とも。

初回から2回目に割合を「F2転換率」といい、以下の計算方法で導き出すことができます。
F2転換率 = 2回目の購入者数 ÷ 初回購入者数 × 100

語源となっているのは、回数とか頻度の意味がある英語のfrequency(フリークエンシー)で、頭文字のFを取ってF2とし、1回目のF1から2回目へと転換したのでF2転換となっています。
まだ購入していない0回はF0で、3回目はF3、4回目はF4と続き、F2と同様F3転換やF4転換ともいいます。

F2転換の言葉の使い方や表現は以下の通りです。

• F2転換率は業種によって異なる
• 新規購入とF2転換率を共に倍増させたい
• F2転換率を向上させるために何をする？
• 何にしてもF2転換させないと始まらない
• F2転換率を上げたい
• どうやってF2転換させるか
• もうF2転換率が頭打ちになってる

実店舗でも使われますが、特にネット通販などECの分野で耳にする機会が多く重要な指標として扱われていて、運営側としては、メルマガやDMを送ったりなどの施策を日々行いF2転換率を上げようと試行錯誤が行われています。

なぜこのF2転換が重要視されるかというと、そもそも1回目の購入で満足・納得しなければ2回目の購入に至らないので、それだけの価値を提供できたかの指標とも言えますし、一般的に2回目以降のリピート率は高いと言われているため、その後が期待できる等が主な理由です。

他にも、新規顧客を獲得するには既存顧客の5倍のコスト（広告費など）がかかると言われているため、初回購入だけでは大赤字となるためリピート購入に繋げたい事。
初回購入は割引やプレゼント等のキャンペーンを行ったから購入した顧客が、それ無しでも購入に至ったので満足度が高かったと考えらえるためなどが挙げられます。

「ドラスティック」は英語の「drastic」(ドラスティック)が語源となっていて「過激な」「徹底的な」「極端な」「劇的な」といった意味がある用語です。
「ドラスチック」という表記も時々見かけますが同じ意味です。

普段の会話で耳にする機会は少ないですが、ビジネスや政治の世界で使われる事が多く、『ドラスティックな組織変革』とか『ドラスティックな改革』というようなフレーズで見聞きします。

ネガティブな意味で使われる事は少なく、中立か、またはこれからの変化に期待するするようなポジティブ（いい意味・前向き）な表現として使われる事がほとんどです。

表現や使い方は以下の通りです。

• 流行り廃りがドラスティックに変化する時代
• ドラスティックな改革に期待しています
• これほどドラスティックに変わると追いついていけない
• きっとドラスティックな変革を起こしてくれるはず
• ドラスティックな変化に対応する必要がある
• 環境にあわせてドラスティックに変えていく
• ドラスティックに新しいツールを使いこなしていかないと

個人的に知る限り2000年頃からはすでに耳にしているので、比較的古くから使われている言葉ですが、以前はほんの一部の人が使っていただけであり、経営者や政治家の発言でもめったに耳にすることはありませんでした。

はっきりはしませんが、2010年頃からテレビや雑誌などでも見聞きする機会が増え始め、2022年現在では頻繁ではないものの、ビジネス雑誌やテレビ報道でも時々耳にするようになりました。

ただ、ビジネスマンなどを中心に言葉の意味が認知されているものの、まだ一般的に広まったとは言い難い状態です。